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2013年9月16日 (月)

妊婦健康診査

 毎日新聞(9/12、13)から、

 【妊婦健康診査(妊婦健診)】
 妊婦や胎児の健康状態を定期的に確認するために実施する。厚生労働省は標準的な健診として「出産まで計14回」を例示。同省によると、全地区町村で健診14回分以上の公費補助があるが、補助される健診内容や補助額は市町村によって異なる。妊婦が妊娠を市区町村に届け出ると母子健康手帳が交付されるが、11年度は全国で2398人(全体の0・2%)が出産後に届け出ており、一度も検診を受けない妊婦の実数に近いとされる。

1_2 妊婦健診を殆ど受けない「未受診妊婦」の問題が深刻化している。大阪では2009年から、産婦人科医らが大規模な実態調査を実施しているが、その数は増加傾向にあるという。妊婦を取り巻く背景と、健診に行けない妊婦を支える取組みを報告する。(江口一、反橋希美)

《レポートは「電車賃も中絶費用もない」、といかにも哀れっぽい書き出しから始まるが、ざっと目を通した2日間に亙る記事の内容からは、余りにも無知、無防備な当事者たちの常軌を逸した性モラルの欠除ばかりが目立ち、取りあげるのを躊躇した。》

 「健診に行かなきゃと思ってたけど、気持ちの余裕も、病院に行く電車賃もなかった」

 7月末に第3子を出産した大阪府の女性(21)は、妊娠4カ月で1度検診を受けたきり、その後約5カ月、病院に行かなかった。

 4歳と3歳の子がいるシングルマザー。元夫とは2人の出産後に離婚。その後、勤めていた飲食店の客の男性と暮らし始めたが、やがて男性は女性や子どもに暴力を振るうようになった。別れを意識し始めた昨秋、妊娠が判明。「産めない」と思ったが、生活は家賃や光熱費の支払いで精一杯で、中絶費用を工面できない。出産を望む男性から逃れるのも難しかった。

 今年5月、自分で育てられない赤ちゃんの養子縁組を手掛ける民間団体に助けを求め、この団体が運営する京都府の母子寮へ。妊娠9カ月でやっと2度目の検診を受けた。

 女性は養父母から暴力を受けて育ち、頼れる家族はいなかった。以前の行政の相談窓口で冷淡な扱いを受け、役所にも足が向かなかった。「トイレで赤ちゃんを産む女性のニュースを見るけれど、一歩間違えば、自分もそうなっていた」と、女性は振り返る。

《4歳と3歳の子がいる女性は、当然、2人の子の出産時、自分自身まだ未成年だ、いくら性交経験年齢が早い時代とはいえ、出産までとは浅はかとしか言いようがない。テレビで活躍するタレントで同じような生き方をしている女性がいるが、齢の離れた夫の男性(彼もまた、テレビで見かける)との実生活は分からなくても、責任ある大人の夫としての姿は想像できる。記事の女性は先の同棲の反省もなく次の男性と同棲を始める。直ぐさまつまみ食いだけが目的の男は女に飽きて来て手を上げるようになる。21歳で3人の子持ちでは身動き出来なくなるのは分かり切ったことだ。よくもここまで自分の身体を安売りできるものだ。》

《戦争で日本国内には老人と子どもだけが残り、男の数が減少していた。敗戦で、戦地からの兵士や外地から多くの人が引き揚げて来て戦後の日本に第1次ベビーブームが訪れた。並行して増え過ぎる人口に対する抑制策として産児制限が叫ばれた。オギノ式が広く紹介され、種々のグッズが薬局に並ぶようになった。これらは現在ではスーパーのレジ近くで誰の眼にもつく位置に並べてあるが、当時生理用品を必要とした年ごろの少女たちの中には、恥ずかしくて購入するのに逡巡して薬局の前を何度も往復してはやっと入店のすえやっと手にして逃げるように薬局を離れた、という話を聞く。》

《現在の小中高校でどのように性教育が行なわれているのか知らないが、敗戦後の混乱期、街に氾濫するエロ、グロ、ナンセンスな読み物が溢れる時代のなか、しばらくは女子生徒だけが対象の性教育の別授業があり、避妊から人工中絶までを含む所謂純潔教育的な内容の性に関する教育が行なわれていた。それでも、現在どこの書店にも並ぶセックス記事溢れる子どもでも手にすることができる雑誌、週刊誌などよりも余程健全なものだったように記憶する。いまでは「表現の自由」を錦の御旗に性に関する情報は、これまで日本には且つてなかったほど、白日の下に曝されている。》

《当然のように、幼い頃からそのような世間を見慣れている子どもたちは、訳も分からずに見よう見まねのままに行為を実践することになる。一緒になるのも衝動的、分かれるのも同様。失敗しても懲りることがなく同じことを繰り返す。野良犬の交尾と何ら変わらない。避妊の知識もなくての行為の結果、後から困った困ったの合唱となる。それ見ろ、同情なんか誰がするかと言うのが実感だ。今では男以上に強くなったのが女だ。セックスのリーダーシップを取るのも女性の責務だ。中絶という女性の身体を傷つけることのないように。》

 大阪産婦人科医会は09年から4年間、お産を扱う大阪府内の医療機関約150施設を対象に、未受診妊婦の実数や背景を調査した。同会は未受診妊婦を「受診回数が3回以下」「3カ月以上受診していない」と定義しているが、その数は09年152人 ▽10年148人 ▽11年254人 ▽12年307人――と増加傾向にある。未成年と35歳以上が多い。

 4年間で計861人の未受診妊婦の調査では、未受診になった理由で最も多かったのは経済的問題(31%)だった。妊婦の58%は無職で、パートナーが正規雇用だったのはわずか11%(10〜12年)だった。

 府内では健診に平均6万7793円(昨年4月現在)の公費助成が行われている。年々拡充しているが、雇用情勢が厳しいなか、十分効果が出ていないのが実情だ。

 厳しいのは経済だけではない。7割近くの妊婦は、パートナーと結婚していない。予定外の妊娠も多く、12年は未成年で60%、20歳以下で半数の上った。さらに、毎年約1割の妊婦が、パニック障害や鬱などの精神疾患を抱えていた。

 健診の必要性を知らなかったり「健診に行かなくても大丈夫」と考える認識の甘さがあったりすことも指摘されるが、府内のソーシャルワーカーは「未受診妊婦は人とのつながりが希薄。自己責任と見るのは早計だ」と指摘する。10代の子が妊娠してお腹が大きくなっても親は子どもに打ち明けられるまで気づかないことも多いという。「家族にさえSOSを訴えることができない時代になった」

《こう書いてきて、後を続けるのがアホらしくなる。セックスが未成年の無責任な遊びのレベルになっているのだ。健診にはお金がかかると言う前に、妊娠しないための避妊知識の勉強でもすればいい。これまでに幾度となく繰り返してきた。セックスするのは自由だが、その自由の責任が取れてこそ自由なんだ。責任が取れなければ最早それは自由ではない。自由の本質は責任なんだ。「自己責任と見るのは早計だ」とは寝言に等しい。》

          ーーー つづく ーーー

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