色覚異常「早く知りたい」

　毎日新聞（2/27）から、

　小学校で義務づけられていた色覚検査（私の時代には”色盲検査”と言った。これも差別用語になったのか。）が廃止されてから10年がたち、検査を受けずに育った世代が就職の時期を迎えている。色覚に異常があると、職種によっては業務に支障が出る可能性もあるが、現在は殆どの職業で、色覚での採用制限はない。異常に気づかず就職時期を迎えた人たちからは、自分の色覚の特徴について「もっと早く知りたかった」という声も出ている。

《色覚に異常があることが、差別につながるとでも考えたのだろうか。廃止した結果として、早速各人に不安を抱かせるような状態を引き起こしているのだ。就職を考えるに当たって、装飾やデザイン関係、色彩を扱う職種の場合、決定的な不利となるのだが、前もって知っていれば職業選択の道も違ったものになってくる。車の免許取得には、信号機の識別に必要なため、必ず色覚検査があるからその時点で初めて自分の異常を知った経験を持つ人もいる筈だ。》

　参照　信号機認識　2012/02
　　　　色弱　2009/04

　神戸市の高校に通う男子生徒は昨秋、消防士の採用試験直前に眼科に行き、色覚異常を知った。気づかず生活してきたが、赤が見えにくく、薄いピンクは白と区別できない。採用試験では身体検査で再検査に回され「頭の中が真っ白になった」という。

　「色の見え方が人と違うと感じたことはなかった」と彼は語る。「消防士は小さい頃からの夢。部活もやめて試験勉強を続けてきた。自分の努力は何だったのか」。彼は最終的に、色弱者向けの補正眼鏡の使用を認められ、再検査で合格した。「自分の特徴を知った上で、夢を目指すべきかどうか考えられる方が良かった」と話す。

　色覚異常は日本人男性の５％。女性の0・2％の割合でいるとされる。色覚検査は1958年に学校の定期検診の必須科目になったが「差別の温床となる」との声を受け、95年度から小学４年時のみに縮小。文部科学省は03年度から、色覚検査を健康診断の必須項目から外した。同省は各都道府県教委に対し、必要に応じて検査を行なうよう通知したが、大半の自治体は検査を行なっていない。

《自治体としては「差別の温床となる」と言われれば、時間と経費までかけて、危険を犯してまで実施することは当然避けるだろう。その結果が就職時になって戸惑う人間が出ることになるのだ。色盲色弱が差別につながるなどあるのだろうか。》

　色の見え方が他の人と違うかどうかは、本人も周囲も気づきにくい。日常生活にもほぼ支障はないため、就職試験で初めて自分の色覚異常に気づく人も出てきた。色覚での採用制限は現在、殆ど行なわれないが、印刷や塗装、服飾など色を扱う職業ではハンディになる可能性もあるので、早めに自分の色覚を把握し、対策を講じたいものだ。

　独自に検査を続ける学校や自治体もある。兵庫県西宮市教委は昨秋から、市内の全公立小中学校で、希望者を対象に色覚検査を含む「健康相談」を始めた。市教委は「全生徒が検査を受ける必要はないが、進路によっては本人や保護者が早めに気づくきっかけが必要だ」と説明する。

《ややこしいことになっただけだ。差別にあまりにも神経質になり過ぎている。文科省が思い切って、検査廃止を廃止すればいい。》

　神戸市のある私立高校は、入学後の検査を現在も続けている。養護教諭は「色覚について誰も話さなくなることがゴールなのではない。自分の特徴を知りつつ、生き方を選べる社会が望ましい」と訴える。

《それは私の持論でもある。めくらをめくらと呼び、ちんばをちんばと呼び合える中にこそ差別のない世の中が生まれるのだ。色弱、色盲と呼び合って、どこに差別が存在するのか。》

　色覚検査表は今も各学校に常備されている。文科省学校健康教育課は「一律の検査は望ましくないが、不安がある生徒や保護者の方は、保健室に相談してほしい」と話す。

《こそこそと相談することこそ、差別扱いであることに気がついてほしいものだ。》

　補正レンズ入りの眼鏡を使うことで、色を区別できるようになる人も多い。補正レンズを開発、販売するネオ・ダルトン（大阪市中央区）には、就職試験で色覚異常に気づいた20歳前後の世代からの相談が多く寄せられているという。自信も色覚異常がある足立社長は「視力の弱い人が眼鏡をかけるように、必要に応じて補正レンズを使ってほしい」と話す。「色覚バリアフリー」を目指すNPO法人「True Colors」（同）の高橋理事長は「自分の『見え方』を知り、一つの個性として胸を張って生きられる社会になってほしい」と訴えている。