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2012年7月 9日 (月)

韓国も調査捕鯨開始へ

 昨年暮れから久ぶりに銀座のApple本店まで出かけた。久しぶりの乗物で車内の人間観察が楽しみだったが、いつかも書いた異様な風物詩には、複雑なパターンが増えていた。車内では禁止されている筈の携帯での会話あり、両手で携帯を支えずっと俯いたままのもの、そこにイヤホンを耳にプラスするもの、大きなiPadを持ち込んでくるもの、携帯の種類が増えて使用方法も随分と多様になった。携帯を持ったまま乗降口に立ち、乗降客の乗り降りに体を避けようともしない女や男。いずれにしても、あの玩具から離れられない人種の多いのには驚くばかりだ。完全に機械に支配された人間の参考例を見るようだ。それに加えて今回特に目についたのが、ペットボトル持参で行動している人間の多いことだ。女子高生からおばさんやおっさんの類いまで、あっちでグイグイ、こっちでグイグイのラッパ飲みだ。少しはたしなみの姿勢でも見えれば可愛らしい女子高生らが、携帯を眺めながらスーパーから手に入れたばかりのペットボトルのがぶ飲みだ。兎に角多くの乗客がボトルを持参している。熱中症対策かもしれないが、冷房の効いた乗物の中でまで飲むこともないだろう。
 
 関東地方、梅雨は明けたのか分からないが晴天下、行きも帰りもスカイツリーの直下を通過した筈なのに、陰も形も見ることなく帰宅した。

 毎日新聞(7/5)から、

 パナマ市で開かれている国際捕鯨委員会(IWC)の年次総会で、韓国の政府代表団は4日、韓国領海内で調査捕鯨を始める方針を表明した。調査捕鯨実施は日本と合わせ2カ国となる。

 韓国政府代表団によると、ミンククジラの生息状況を調べる。クジラが魚を食べるため漁師が捕る魚が減っているとの指摘があり、クジラの食習慣を知るのが目的という。詳細は来年発表するとしており、開始時期や捕れた鯨肉を販売するかは明確にしていない。

 韓国は日本と同様に歴史的にクジラを食べる習慣があるが、IWCが1980年代に商業捕鯨の一時停止(モラトリアム)を決定した後、捕鯨を中止した。今回の方針に対し、米国やオーストラリアなど反捕鯨国から「クジラを捕って殺さなくても調査は可能」と非難の声が相次いだ。

 科学調査を目的とした調査捕鯨は、国際捕鯨取締条約で加盟国の権利として認められており、IWCの承認がなくても実施できる。《因みに、韓国は自国領海内での捕鯨活動となるが、日韓の間での領海侵犯問題は茶飯事で出来している、韓国の捕鯨開始に伴って大きな問題が発生しないことを祈るばかりだ。》
 
    *****************************************

 IWCの歴史        

1946年:国際捕鯨取締条約が採択(12月2日・ワシントンDC)
1948年:国際捕鯨取締条約効力発生(11月10日)
1949年:第1回国際捕鯨委員会年次会合開催
1951年:日本、条約加入
1972年:国連人間環境会議で商業捕鯨10年モラトリアム勧告が採択。IWCでは否決
1974年:「新管理方式」と呼ばれる資源管理方式を採択
1975年:北太平洋のナガスクジラとイワシクジラが捕獲禁止
1976年:南極海のナガスクジラが捕獲禁止
1978年:南極海のイワシクジラが捕獲禁止
1979年:インド洋サンクチュアリと、ミンククジラ以外の母船式商業捕鯨禁止を採択
1981年:カナダが脱退を通告(82年に脱退)。北西太平洋以外でのマッコウクジラ捕獲禁止を採択。
1982年:商業捕鯨モラトリアムを採択。日本、ノルウェー、ペルー、ソ連が異議申立。
1983年:ペルー、異議申立を撤回
1986年:日本、異議申立撤回を決定し、87年3月をもって南極海での商業捕鯨を終える
1987年:日本、科学調査目的の捕鯨を開始
1991年:アイスランドが脱退を通告(92年に脱退)
1994年:「改定管理方式」と呼ばれる捕獲枠算定方法を採択する一方、南極海サンクチュアリを採択
1997年:アイルランドより商業捕鯨再開のための妥協案が提示。
2002年:アイスランドが復帰
2003年:新たな下部委員会として「保存委員会」の設置を採択[15]。
2006年:「改訂管理制度」と呼ばれる国際監視員制度や科学特別捕獲許可等に関する協議が決裂
2008年:対立打開のため、小作業部会が設置

 アジア現加盟国:10 (捕鯨支持6、中間派2、反捕鯨2)
  捕鯨支持:日本、カンボジア、モンゴル、ラオス、ロシア、韓国
  中間派:オマーン、中国
  反捕鯨:イスラエル、インド

       ******************(Wikipedia から)

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