高齢者の入浴死 実態調査へ

　毎日新聞（4/28）から、

《サブタイトルを見て驚いた。「交通事故死を越える発生数」で起きているという。ともに80歳を越えた高血圧気味の妻、低血気味の自分との２人暮らしだ。40年間決まった町医者の世話になっている妻は、このところ足腰ともに弱ってきたし、自分も、これまで医者には掛かったことがないとはいえ、軽い貧血症状はしばしば起きている。夫婦ともに特に冬場の半身浴など風邪をひく元だから嫌いで、熱い湯に首までどっぷり浸かる入浴方法が好きだ。いつ何時、浴室で気づかれずに倒れたり、溺死することがあるかもしれない。少しは気をつけないといけないのかな。》

　高齢者に多いとされる入浴中の死亡事故について、厚生労働省は初の全国的な実態調査を実施することを決めた。厚労省がん対策・健康増進課は「関係学会の要望などを踏まえ、年度内にも着手したい」としている。入浴中に死亡する人は、東京都など一部地域の調査や死亡統計からの推計で年間約１万4000人と、交通事故の死者数（昨年4612人）を大幅に上回ると見られるが、実態は分かっていない。

　東京都監察医務院などによる調査や救急搬送患者の調査など、範囲を限定した研究はあるが、全国の事故を網羅した調査はなかった。入浴は日本特有の習慣のため、世界的なデータもない。

　入浴時の事故で多いのは、浴槽内で溺れるほか不整脈や心筋梗塞、くも膜下出血などを発症するケース。大半は高齢者で冬場に増加。脱衣所から寒い浴室に移動した際、急激な温度変化で心臓に負担がかかる「サーマル・ショック」が原因と考えられるケースが多い。

　温度管理や風呂の浸かり方、水分補給などである程度は予防できるが、正確な実態と死因が不明なままでは科学的なアドバイスや対策が難しい。日本温泉気候物理医学会と日本救急医学会、日本法医学会は27日、小宮山厚労相に死者数の把握や死因を解明する調査の実施と、予防のための研究支援を求めた。小宮山厚労相は「しっかり取り組みたい」と答えた。

　入浴時の事故に詳しい猪熊・日本温泉気候物理医学会理事長は「効果的な防止策には全国レベルの調査が欠かせない。高齢者の安全な入浴法を確立し、啓発するためにも実態調査は重要だ」と話す。