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2011年2月10日 (木)

(プロの視点欄)WLB

 毎日新聞(2/7)から、
《2月に入って最初に取り上げたのが、今回の記事の前段に当たる「仕事と生活の調和」の行動計画策定を義務付け だった。私はこの記事に対して揶揄的な内容のブログに仕上げた。今回の記事は、トライアンフ代表取締役・樋口弘和氏がの立場から、WLBが簡単に日本企業で浸透するものではないことを説いている。》

 実に不思議なことだが、いわゆる「できる人」でワーク・ライフ・バランス(WLB)を実践している人は例外なく、若手社員にWLBを勧めない。そもそもWLBとは、多忙な欧米ビジネスマンが燃え尽きてしまうのを避けるために、「仕事での役割を果たした上で、できるだけ自分の時間も大事にしよう」という考えが広まったものだ。つまりWLB実現の前提は、仕事ができ、時間管理ができることだ。

 日本では言葉が独り歩きし、労働者の権利としてむやみやたらに主張されているように思う。社会人としての基礎を学ぶ20代に、役割も十分に果たせないままバランスばかり考えていては、学ぶべきことが学べなくなってしまう。

《仕事ができてこそWLBは実現できることで、日本でいうのは本末転倒ではないか、ということだ。》

 これを避けるには、少しでも成長を望む若手社員にWLBの前にまず「時間当りの生産性アップ」を徹底的に教えることだ。つまり、同じ8時間でも平均的な人より2倍の仕事ができるようにするのだ。タイムマネジメントを学ぶには、最初は多くの労働時間を要する。失敗から学びを蓄積し、引き出しを増やすために、PDCA(計画.plan→実行do.→評価.check→改善.action)サイクルをより多く回す必要があるからだ。このスキルが一定に達して、初めてワークとライフのバランスを選択させてはどうか。

《入社してもそそくさと辞めていく人間たちには、このような話を聞かされるだけで恐れをなして「専業主夫がいい」と、寄りつかないだろう。》

 因みに、トライアンフでは、働き盛りの小学校低学年までの子どもを持つ父親は毎週水曜日午後4時に帰社し、子どもと夕食と入浴を共にするルールになっている。その一方で、成長を志向する若手社員にはワーク偏重の生活を促す。役割を果たし、チームワークを維持しながらライフも大切にすることは一朝一夕にはできない。それ相応の経験とスキルが必要なのだ。

《カタカナの横文字になると何でも有り難がる風潮では、理解不足のまま取り入れようとしても、根付くものではない。》

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