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2011年2月15日 (火)

妊娠の知識、日本最低水準

 毎日新聞(2/15)から、
 《2009年10月の調査ではっきり示されたように、日本女性で子どもが産める世代の半数以上が子どもは要らない、と答えている*ことから推量すれば、妊娠の知識など不要なのだろう。

 * ‥ 2020年、1人暮らし世帯(単独世帯)が34・4%に 09/12

 Photo 事実、ある程度の知識は男よりも必要と思われる女の方が、今回の調査でも下位にあることをみれば女の妊娠に対する無関心さが分かる。婚外子が5割を越えるフランスでさえ意識は女の方が高いのに、日本の女たちは、女性週刊誌、漫画など街に氾濫するレベルの性知識で十分と思ってでもいるのだろうか。》

 日本人の妊娠に対する知識が、国際的にみて低い水準であることが、英カーディフ大などの調査で分かった。「子どもが欲しい」という欲求が低い傾向も明らかになった。調査責任者のジャッキー・ボイバン教授は「知識不足や育児への負担感が、日本の出生率の低さにつながっている可能性がある」と分析している。

 調査は、同大が製薬会社メルクセローノと共同で、欧米,中国など計18カ国の男女1万人(平均年齢31・8歳)を対象にインターネットで実施。日本人は481人が協力した。妊娠や不妊に関する国債調査では最大規模という。

 妊娠に対する知識を○Xで答える質問(13問)んお正答率は、日本人女性が35・8%と、再開のトルコに次ぐ18カ国中17位。男性も37・4%でトルコ、中国に次いで低かった。

 「健康的な生活を送っていれば妊娠できる」という考えが誤りだと正しく答えられた日本人は28・7%で、英国(90・7%)やオーストラリア(89・3%)の3分の1程度にとどまり、喫煙や性感染症への感染、女性の肥満や加齢が妊娠・生殖能力を低下させることなどへの認識も低かった。

 生殖に関する意識を各国で比較したところ、日本人は「子どもを持ちたい」という欲求や必要性が際立って低く、育児への負担感を湯よく感じている傾向が出た。特に女性の負担感が男性を大きく上回った。

《働くためには、まだ乳離れもしない乳児を預ける一時預かり所が足りない、放課後面倒見てくれる施設が足りないなど、子育てと仕事を天秤にかけて、働くことを優先させれば必然的に子育ては負担になる。分かり切ったことだ。また、国情の違いを無視して横並びに比較した結果を云々してみても意味はない。》

 不妊女性の意識に詳しい森明子・聖路加看護大教授(母性看護・助産学)は「日本では生殖の仕組みや、女性の加齢に伴う体の変化について、学校でほとんど教えていない。それらの知識は、自分の健康を守り人生を設計していくうえで不可欠。性教育のカリキュラムをしっかり組み、それを担う人材も育成すべきだ」と指摘する。

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