「小さく産んで大きく・・・」に警鐘

　毎日新聞から、
　日本では、低体重兒の出産が増えている。約10人に１人が体重2500グラム未満の低体重兒として生まれ、割合は先進国でもトップクラスだ。大きな要因の一つに、若い女性の痩せと、妊娠時の栄養不足が挙げられている。近年、低体重は、将来の生活習慣病の発症に関連することが分かってきた。現状と背景について専門家に聞いた。
　　　　

　厚生労働省の人口動態統計によると、低体重兒の割合は、60〜70年代前半には減少しつつあったが、5・1％の75年ごろを底に上昇に転じ、09年は9・6％に増え、実数は約10万2700人に上る。体内にいる期間ごとの分析からは、早産ではなく通常の出産にも拘わらず、低体重兒の割合が増えていることも分かっている。03年には、経済協力開発機構（OECD）加盟国中でトップの割合だった。

　こうした現状について、福岡秀興・早稲田大教授（生殖内分泌学）は「背景には女性の痩せ願望が非常に強いことや、妊婦の間でも太らない方が良いとする風潮がある」と指摘する。

《育児書か、ただの痩せ願望の理由づけか不明だが、「小さく産んで大きくそだてる」とは一時、流行のように聞かれたものだ。“そんなばかな”とは思ったが、骨と筋だけのキリギリスになりたい女性の痩せ願望にはぴったりの合い言葉に聞こえた。》

　世界保健機関（WHO)の報告では、途上国を除き、日本は諸外国に比べ、痩せた女性の割合が突出して多い。厚生労働省の国民健康・栄養調査でも、BMI（体格指数）が18・5未満の痩せが若い女性で多く、20歳代では２割を超す。20歳代の１日のカロリー摂取量も年々減少し、09年の平均は1659キロカロリーで、普通の活動量で必要な2050kcalを大幅に下回るうえ、20〜60歳代の中で最も少ない。妊婦の平均カロリー摂取量も、必要とされる量を約280kcal下回るという報告もある。

《テレビの中に出てくる見苦しいほどに痩せ細ったモデルたち、脚などは膝の関節がゴツゴツとこわばり、決して綺麗とも美しいとも思えないが、彼女たちを美のモデルとして一層痩せることに精出す若い女からおばさんたち。時代が求めているのかも知れないが、ふくよかな大和撫子は現在の日本には探しても見当たらない。》

　一方で、近年、妊娠中の低栄養や低体重が生まれた子の成人後の健康に悪影響を及ぼすことが、さまざまな研究で明らかになってきた。関連を示す最初の疫学調査は、76年に発表された。第二次大戦中のオランダで、食糧輸送路が遮断されたため飢餓状態に置かれた地域で胎児期を過ごした赤ちゃんが、大人になって高い確率で肥満になったという報告だった。

　その10年後、英国サウサンプトン大のデイビッド・バーカー教授らが、「成人病（生活習慣病）の素因は、受精直後から胎児期、乳児期にかけて形成され、出生後に悪い生活習慣で負荷がかかると発症する」という「成人病胎児期発症仮説」を提唱。その後、低体重が
　　虚血性心疾患
　　高血圧
　　２型糖尿病
　　肥満
　　神経発達異常
　　脳梗塞
などの病気の発症率を高めることが、世界中で次々と報告された。

　低体重がなぜ発症につながるのか。疫学調査や動物実験などから、次の仮説が一般的とされる。胎児期に低栄養状態にさらされると、適応するために遺伝子の機能を調節する仕組みに変化が生じる。変化は生まれた後も続き、出生後の豊かな栄養環境に適応できないため、やがて病気を発症する。ただし、福岡は「低体重で生まれても、、スキンシップや母乳育児、適度な日光浴、十分な睡眠など、適切な育児と生活習慣指導で、発症は抑制することが可能と考えられている」と話す。

　痩せた女性や低体重兒が多い日本の現状に対し、日本学術会議の分科会は08年、「出生前・子どものときからの生活習慣病対策」という提言をまとめた。「極めて深刻な状況だが、社会的認識は十分ではなく、対策が遅れている」として、
　　　女性の痩せの健康障害や妊娠女性の栄養状態が
　　　　　子どもに与える影響の研究
　　　妊娠中の栄養状態などの教育・啓蒙活動
　　　生活習慣病を防ぐ効果のある母乳育児
の推進などを掲げている。

　　厚生労働省の「妊産婦のための食生活指針」によれば、妊娠中の体重増加は、BMI18・5未満は9〜12キロ、同18・5以上25・0未満は７〜12キロ、同25・0以上は個別対応、が望ましい。

　福岡は「『小さく産んで大きく育てる』という考え方は間違い。赤ちゃんの将来のためにも，妊娠前から十分な栄養をとってほしい。カロリーなどに加えて特に、遺伝子の機能を調節する仕組みに必要な葉酸、ビタミンB群などの栄養素で必要な量を摂取するよう心掛けて」と呼びかける。

《いずれにしても、母体が痩せていては、丸まるとした健康な赤ちゃんは産まれようがないからだ。》