「パパの育休」応援します

　毎日新聞（3/3）から、
　父親の育休を支援するNPＯ法人「ファザーリング・ジャパン」（東京都文京区、安藤哲也代表理事）は、育児休業を取得する男性を経済的に支援する「さんきゅーパパプロジェクト」をスタートする。改正育児・介護休業法が６月末に施行されるのに合わせ、「パパの育休」の普及を図るのが狙いだ。

《「パパの育休」。昭和一桁には耳にするだけで虫酸が走る。どうして「パパ」なんて安っぽいネーミングにするのだろう。これで可愛いらしくしたつもりなんだろうか、今時の父親はパパと呼ばれて喜んで金もらって取得率があがるんだろうか。》

　対象は4月から１年間育休を取得する父親で、産後4〜８週間に限り月５万円（最大10万円）を支給する。年齢や収入額は問わない。９日から希望者を募り、作文などで対象者50人を選ぶ。資金は個人、企業からの寄付金を充てる予定で、出資者の募集も始める。

　厚生労働省の08年度調査によると、男性の育休取得者は1・23％（前年度比0・33ポイント減）で、女性90・6％を大きく下回る。休業中は雇用保険から給付金が支給されるが、支給額は休業前の月給の５割で、保険未加入の非正規雇用労働者などは支給されず、経済的な理由で取得をためらう男性が多いとみられる。

《女性の育児のための取得率が高いのは自然の動物界の摂理というもので、不思議なことでも、そうだからといって取得率が低い男性が責められる筋のものではない。まして、幾度となく自説で説いてきたように、産後すぐの男性の育児などただの手伝い入り口程度のもので、長く続く子育てという仕事に関しては、ちょいの間会社を休んでまですることではない。男性の育児が必要になるのは母親のスキンシップの手が離れてからの３歳を過ぎてからの時期に半年から１年間の育児休暇だ。これこそ企業も国も考えるべき対策だ。いずれにしても、現在の不景気な世の中、逆に男性の取得率が下がるのは至って当たり前のことではないだろうか。》

《それよりは、これも繰り返し提案してきたが、企業内託児所、保育所の設置を義務づける法整備でもする方が余程育児には頼もしい。今日の同紙の別記事にもあるように、生後５カ月の乳児が俯せで眠かされ、ミルクを喉に詰まらせて窒息死したとした５年前の事件が報じられているが、東京都足立区の無認可託児所の業務過失致死容疑で元経営者の女性（47）を書類送検した。託児所の責任を叱責するのは当然だが、わずか生後５カ月の乳児をどのような訳があるにせよ、上に２人の男児のいる育児経験のある両親が、他人の手に育児を委ねることが私には信じられない。このような不幸が繰り返されないためにも、いつでも母親が近くにいることができる企業内託児所、保育所の設置の義務づけを望みたい。》

　安藤代表理事は「男性の取得率アップは、出産・育児で仕事を諦める女性を減らし、少子化のスピードを緩和することにもつながる。これを機に、男性も育児の楽しさについて気づいてほしい」と話している。

《育児が楽しいことというのなら、何も女性に代わって男性が女性の楽しみを横取りしなくてもいいのではないか。ま、これは屁理屈というものか。しかし、安藤がいうような産後直ぐの男性の手伝い程度では、大した意味のあることとは思わない。》