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2008年6月 3日 (火)

電気自動車

このところ晴れたり降ったリの入れ替わりのような天候は颱風の影響かと思っていたが、気象庁は2日、関東甲信越から近畿地方まで梅雨入りしたと発表した。平年に比べ関東甲信と東海は6日、近畿は4日早い。

先月には真夏日があってみたり、3月下旬並みの寒い日が戻ってきたり、老人には急遽半袖だ、長袖だ、と身体を対応させるのが難儀だった。そして梅雨。関西から出てきた当初、関東の人間たちが「梅雨」という言葉を知らないのか、と戸惑ったことがあった。梅雨のあいだ中を「入梅」としか表現しなかったからだ。今は気象予報士がきちんと「梅雨入り」と表現してくれる。

毎日新聞(6/3)から
 郵便事業会社が、今年度から順次全車両を電気自動車に切り替えていく方針を明らかにした。地球の危機が叫ばれ出して世界中がCO2対策に大童だ。それでも海底資源の化石燃料に血眼の国もあるのだが、地球の寿命を伸ばすことに、今になって間に合うのかどうか分からないが、「できることからコツコツと」やることがやらないよりはいいだろう。

日本郵政グループの所有するすべての自動車約2万1000台を、08年度から、順次電気自動車に切り替える方針だ。ガソリン価格の高騰に対応し、燃料費が安価な電気自動車でランニングコストの低減と環境保全の両立を図る。電気自動車は1回の充電で走行できる距離が100〜200キロ程度と短い欠点があるが、郵便物の集配は1回につき20〜30キロ程度の走行ですむため、同社は電気自動車に切り替えても業務に支障はないと判断した。

同社は電気自動車用の急速充電装置を全国の主な郵便局約1000拠点の駐車場に設置する方針で、一般の利用も検討している。全国の郵便局に一般が利用できる充電装置の整備が進めば、電気自動車の開発と普及につながる可能性もあるとみられる。

同社は集配用の軽貨物自動車約2万台と、業務用の自動車約1000台を保有している。電気自動車は富士重工業と三菱自動車が09年から、日産自動車が10年度中に市販を表明している。軽貨物電気自動車の発売はめどが立っていないが、郵便事業会社は開発を要請しており、量産化すれば8年程度をかけて切り替えていく予定だ。

電気自動車の価格はガソリン車に比べ1台当り100万円以上高く、初期投資がかさむが、燃料費は年間数十億円の削減となり、採算が取れる見通しということだ。

《日本の自動車保有台数が1960年以降、初めて減少した(日本経済新聞 5/27)。2008年2月末まで3カ月連続で前年同月比を割った。2月末の保有台数は、7943万台になっている。車は維持費が高く、都市部の公共交通機関の発達している地域で非正規雇用の若者たちに車離れの現象が見られるという。

少子化、人口減少に歯止めの効かない現状と、購買力の低下、また、自動車自体の耐久性が上がり、日本国内ではすでに自動車は飽和状態に来ているとみてもいい現実が重なって、自動車産業の衰退の始まりなのかも知れない。

海外ではイギリスやフランスにおいては既に、環境上から、或いは自動車による交通渋滞を避け、市電の復活や、自動車から自転車利用への交通手段の切り替えが進んでいる。フランスでは2010年までに7都市で市電の復活或いは新設が計画されいるようだ。地球規模でのCO2問題の最大の元凶の一つでもある自動車産業の衰退が訪れるのは、この先、電気も含めて化石燃料に変る代替エネルギー、窮境には太陽エネルギの利用が確立されない限り、止めることのできないことなのかも知れない。》

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